BYOD：コスト、スピード、拡張性を重視する場合
BYOD方式では、従業員の私物スマートフォンを業務に利用します。
各自のデバイスでスキャン機能を組み込んだアプリを使用して、配達証明などのラストワンマイル業務を行えます。
企業にとっては投資対効果が高く、ハードウェアの支給やメンテナンスが不要になります。また、季節的なピークや予期せぬ需要増に際しても、デバイスを支給する必要がなく、最小限のトレーニングで迅速に新規スタッフが業務できます。
ただし、業務用デバイスとしての条件を満たす必要があり、利用規定やセキュリティポリシーが必須となります。
COPE：性能と統制、従業員満足度をバランスよく確保
COPE方式では、会社が業務上必要なデバイスを従業員に支給します。
COPEはいわゆる会社支給端末とは異なり、私的利用が全部または一部認められているため、従業員のモチベーションアップにつながります。
企業としては統制とセキュリティを確保でき、必要な仕様を満たし、ワークフローに合ったデバイスを用意できるためIT部門の負担軽減にもつながります。従業員もスマートフォンを購入する必要がありません。
考慮すべき点とメリット：
万能の策はない
つまるところ万能の策はありません。各企業のニーズや特性によって意思決定は異なります。
多くの企業は、どちらか一方を選ぶのではなく、ハイブリッド方式を採用しています。部門や従業員グループ、プロセスに応じて異なる導入モデルを採用し、目標とする成果につなげています。
スキャンディットの技術を使用すれば、私物のスマートフォンでも会社支給のスマートフォンでも、エンタープライズ要件を満たすバーコードスキャンアプリを使用できます。
スキャンディットが配送業者に選ばれる理由
